以前の投稿が人気だった皮膚のデザイナー、廣川玉枝。彼女の最新作が、現在開催中の大阪・関西万博で見られる。廣川が関わるのは「いのちの未来」パビリオン(通称:石黒館)と「住友館」の2つだ。

廣川玉枝の「皮膚のデザイン」とは何か。生来持つ皮膚を第一の皮膚、衣服を第二の皮膚として捉え、同じ技術の延長線上で椅子などの家具や、車や飛行機などのモビリティ型の衣服を第三の皮膚、それらを覆う事ができる建築物や空間を第四の皮膚、環境や風土に纏わせる第五の皮膚、そして仮想空間や宇宙空間のための第六の皮膚のデザインもできると考え、「皮膚のデザイナー」として活動の幅を広げてきた。

彼女は、人間には太古の昔から神に近づこうとしたり、別の動植物の力を得るなど自らを別の存在へと変容しようとする「身体の夢」があり、それを実現する手段としてボディペイントやタトゥーを施し、衣服で表現するようになったと考えている。興味がある方は過去の投稿『拡張を続ける廣川玉枝の「皮膚のデザイン」』を読んでいただくと廣川の皮膚のデザインとクリエイションについて深く知ることができる。

そんな彼女のデザインが石黒館では“1000年後の人類”の姿の礎に、住友館では森を案内する“風”の表現に活かされている。

アンドロイドとの共生が当たり前な未来を体感できる石黒浩「いのちの未来」パビリオン

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シグネチャーパビリオンの一つ「いのちの未来」は、ロボット工学の第一人者・石黒浩大阪大学教授がプロデュース。石黒教授は「2050年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会の実現」を目指すムーンショット型研究開発事業のプロジェクトマネージャーでもある。

「いのちを拡げる」をテーマに掲げるパビリオンは、科学技術と融合することで「いのち」の可能性を飛躍的に拡げる未来像を描く。建物自体も「水」に着目したデザインで「いのち」を象徴している。館内は3つのゾーンで構成。来場者は順路に沿って「いのち」の物語を追体験していくスタイルになっている。

最初のゾーンは「いのちの歩み」。ここでは、縄文時代の土偶から始まり、埴輪、仏像、そして現代のアンドロイドに至るまで、日本人が古来より「モノ」にいのちを宿してきた歴史が紹介されている。アニミズム思想が根付く日本では、自然物や道具などあらゆるものに魂が宿ると考え、大切にする文化が育まれてきたことがわかる。このような「いのち」の捉え方は国や文化によって全く異なり、西洋の人がAIに恐怖を感じる理由なども通じて理解が深まる可能性がある。このゾーンでは、顔が画面になった猿型ロボット「aiai walkie(アイアイ ウォーキー)」が案内をしてくれる。

続くゾーンは「50年後の未来」。ここでは、50年後の2075年の世界を舞台に、「おばあちゃんと孫の物語」を通して人間とアンドロイドが共存する社会が描かれる。プロジェクションマッピングで瞬時に家の内装が変わったり、ホログラムで遠隔の先生や友人と共に学ぶ未来の大学の講義など、高度なテクノロジーが当たり前になった生活が具体的に示される。来場者は、二人の間でなされる対話や出来事を見聞きしながら部屋を移動し、物語を追体験するスタイルになっているため、自分が物語の中にいるような没入感がある。

物語のハイライトの1つが「いのちの選択」——寿命を迎えるおばあちゃんが、身体を機械化してアンドロイドとして生き続けるか、それとも自然なままの身体で寿命をまっとうすべきかという選択を迫られる。

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来場者はいくつかある部屋を歩いて巡りながらこの物語を追うのだが、よく見ると他の来場者に紛れてアンドロイドが一緒にこの物語を見ているといった演出もある。まるで自分が本当に、アンドロイドが当たり前の未来の世界を、ただ見るのではなく肉体感覚として体験できるのが、このパビリオンの凄いところだ。聞くところによれば、これまで石黒氏が作ってきた、ほぼすべてのアンドロイドが現在、ここに集約されているらしい。

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廣川玉枝とのコラボレーションで描かれた「1000年後のいのち」

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IT業界の自転車を漕いでいるのは誰？

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我々は「人とテクノロジー」はどのような関係を築くのが理想か、もっと真剣に議論をしなければならない。
　IT技術を手放しで礼賛する人が多い。IT業界を35年にわたって取材してきた。私もかつてはその１人だった。しかし、2015年前後からIT技術の進展を楽観視できなくなっていた。
　若き日のスティーブ・ジョブズは「コンピューターは自転車」だとよく語っていたという（日本のアルプス電子の人たちにもそう語っていたそうだ）。
　確かに自転車は良い意志を持った人が上手く活用すればより遠くまで冒険に行ったり、より早く新聞を配ったりもできるだろう。一方で同じ自転車をパン泥棒が使えば、パンを盗んだ後、追っ手を振り切って逃げ切ることもできてしまう。
　ここで立ち止まって、今日、IT業界の自転車のペダルを最も熱心に漕いでいるのが誰がを考えてみると、それはシリコンバレーのIT企業に投資してあり余る財産をさらに増やし続けてるようなベンチャーキャピタリストたちだ（ダグラス・ラシュコフによればこうした人々の中には最終戦争が起きた後でも自分だけ生き残る方法探しに熱心な人も多いという）。いや、彼らだけではない。個人情報を盗んで詐欺や脅迫を行う犯罪組織だったり、他国を混乱させるのが目的のサイバーテロリストも、自転車を漕ぐことに最もモチベーションを感じている人々だろう。
　製品の利用者を自社製品の中毒にして、より多く広告を見せれば、それで大金が手に入るビジネスモデルが、IT業界をすっかりと悪の業界に変えてしまった。

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無責任に作られてきたIT業界

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　テクノロジー製品の作られ方をもう1度考え直すべきと「Calm Tech Institute」を立ち上げたAmber Caseは「テクノロジーは我々にもっと時間を与えるべきなのに、逆に時間を奪っている」、「建築家であれば何年もの時間を考えて建築の歴史や、作ったものがそこに住む人にどんな影響を与えるかをしっかりと学んでようやく建築家になれます。医者だってそうです。それなのにITの世界では、プログラミングだけ学べば明日からでも人々が使う製品を作れてしまう。これはおかしい」と述べている。
　昨今のテクノロジーが社会に与えてきた害悪を考えると、このままこうした作り方を続けるのはあまりにも無責任だと私も思っている。
　私はIT業界は2000年代初頭に運命の分かれ道に立ったと思っている。以前にも書いたが、2001年にGoogle創業者のラリー・ペイジをインタビューした時、彼は「できれば広告ビジネスだけに依存することは避けたい」と述べていた。しかし、その後、Googleが全力で広告ビジネスに舵を切ったあたりからIT業界はおかしくなった（別にGoogleだけが悪いわけではない）。
　ただ、あまりにも多くの人が技術の恩恵を受け過ぎていて、そこに対して正面から批判をしている人はあまりにも少ない。Amber Case以外で、すぐに思いつくのは山口県のYCAM（Yamaguchi Center for Arts and Media）で出会った私のお気に入りはCritical Engineering Working Groupというアーティスト集団くらいだ。彼らは技術を額面通り受け入れるのではなく、もっと批評的な目で見るべきだと”THE CRITICAL ENGINEERING MANIFESTO”を掲げ、ブラックボックス化したテクノロジーに隠された真の意図への注意を促そうとしている。

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６つの機能で、人とテクノロジーの関係を分析する

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　私はテクノロジーコンサルタントとして日本の通信会社、電機メーカーなどでよく講演や短期のコンサルテーションを行ってきたが、仕事を受けると、自分の30年以上のIT業界でのキャリアを述べた上で、「その経験から語るが、一番大事なのはテクノロジーそのものではない。何をやるかだ」と最初に宣言してきた。
　私は「人との関わり方」を起点にすると、テクノロジーが人間にもたらすのは大きく分けて次の６つの役割だと思っている：

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１）amplification（拡張機能）
２）transformation（変換機能）
３）automation（自動化代行機能）
４）representation（表現機能）
５）recording（記録機能）
６）authentication（認証機能）
７）generation（生成機能）

　「拡張機能」は、例えば人間の基本能力を拡張する形で、より強い力を発揮させたり、より遠くを見渡したり、より小さな音を聞いたりといった能力の拡張をする機能のこと。
　「変換機能」は、例えば人間の感覚ではわからない温度やスピードを数値やメーターで表示したり、カメラで捉えた風景を視覚障害を持つ人にもわかるように声で伝えたり、相手が話している内容を文字に変換したり、それを翻訳したりといった技術だ。
　「自動化代行機能」は、従来人間が行なっていた作業をテクノロジーが代行してくれる技術。洗濯機やロボット掃除機、自動運転などがわかりやすい例だ。
　「表現機能」は、データビジュアリゼーションやシミュレーションはもちろん、３Dプリンターによる既存製品の模倣などあらゆる形でのアウトプットが入ってきて、よく「拡張機能」や「変換機能」とセットになって応用される。
　「記録機能」は、コンピューターのメモリーに人間の脳では覚えきれない文字情報や視覚情報、音、その他の情報を蓄積し、検索する機能だ。
　「認証機能」は、比較的新しい用途だが、スマートフォンという道具を１人が１台持ち、SMSや指紋認証、顔認証などの生体認証を使って本人確認ができることから、家の鍵から学生証、アプリの利用登録、パスワードの管理まであらゆるシチュエーションで本人確認をするのに使われ始めている。
　最後の「生成機能」の最も単純なフォームは乱数生成だと思っているが、チェスや以後の次の一手を考えたり、文章や絵を生成したりする。昨今の生成AIのブームで、今、一番賑わっている機能だ。

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人類を弱くするテクノロジー

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下記の文は、元々は2024年10月から12月まで藤沢市アートスペースにて開催されていた廣川玉枝展「皮膚のデザイン」の図録に寄稿したものだ。
長年、廣川さんの活躍を近くで見てきた経験を活かして我ながら渾身の記事を書いたつもりだったが、廣川さんも気に入ってくれて、ぜひもっと多くの人に読んでもらいたいということになり、藤沢市アートスペースの許可も得て、こちらに転載する運びとなった（同時に英語版も作成してこちらで公開している）。

The English version of this article can be found [here].

皮膚のデザイン：固定観念を超えた創造性の探求

船が難破したとしよう。救命ボートもすべてなくなった。
見ると、ピアノの上板が流れてくる。これが捕まっても十分浮力があるものなら、思いもかけない救命具になる。といって、救命具の最良のデザインがピアノの上板だというわけじゃない。偶然手に入れた昨日の思いつきを、与えられた問題に対する唯一の解決策だと信じ込んでいるという点で、私たちはじつに多くのピアノの上板にしがみついているのだと私は思う。
バックミンスター・フラー著、芹沢高志訳
『宇宙船地球号 操縦マニュアル』より

我々が日常生活で「それが当たり前」と受け入れているものの多くは歴史の偶然の産物で、本来もっと色々あっていいはずの可能性の一つに過ぎない。毎朝起きた後、当たり前に着替える洋服も「西洋」の服という無限にある衣服の可能性の一つに過ぎず、唯一の答えではない。明治以前の日本人は、今でいう「和服」を当たり前に纏っていた。洋服とは作り方、纏い方、そして根本の概念もまったく異なる「服」だ。
日本人が和服から洋服に乗り換えたからといって和服が劣っているわけではない。実際、19 世紀後半に西欧で広まった日本趣味（ジャポニスム）の流れの中で「着物」が大きな注目を集め、多くの西洋画に描かれた他、ポール・ポワレ含む多くの服飾デザイナーに影響を与えた。

とはいえ、21 世紀現在、世界の「服」の主流は洋服だ。そしてファッションの世界のデザイナーのほとんどはこの「洋服」というフォーマットの上で、他と差別化する装飾的工夫を施している。これは日本も同じで、今日、服飾デザイナーと言えば、そのほとんどが西洋服のデザイナーとなっている。
一方で、そもそもの「服」のあり方を根本から見直そうとするデザイナーが少なくないのも日本の特徴だ。かつて廣川玉枝が所属していたイッセイ ミヤケの創業者、三宅一生はその代表格だろう。そんな三宅に学生時代から才能を認められ、大きな影響を受けてきた廣川玉枝も、服造りの概念を根本から見直すデザイナーの注目株となっている。
三宅一生は、日本の着物にも通じる「一枚の布」という視座を獲得し、そこに軸足を置きながら新しい服のあり方を模索した。この視座は氏が逝去した今日でも、誰も見たことのない新しい服やその他のアイテムを生み出し続ける源泉となっている。
同様に廣川玉枝も、新しい視座を獲得し、それが活動の軸足になっている。その視座こそが、展覧会のタイトルにもなっている「皮膚のデザイン」だ。確かに服の可能性は無限にある。しかし、衣服は人の肉体を包む人工的に作られた「外皮」であり、「第二の皮膚」である、というのは揺るぐことがない本質であり、地域や民族、文化が異なっても変わらない共通項だ。彼女はここに目をつけた。
この視座を得て、廣川は自らの役割を「皮膚のデザイナー」と定義した。この視座で、彼女は各国の環境や風土に基づいた「民族服」を超えたところにある人類共通の「世界服」のデザイナーになるという夢への一歩を踏み出した。そればかりか、服造りという領域から解き放たれ、より幅広いデザインの大海原に船出できることになったのだ。
今日、廣川は、人間の衣服だけでなく家具や車椅子、自動車、ロボット、建造物の皮膚をデザインし、さらには人々を結びつける文化的な絆まで生み出すクリエイターとして活躍している。知らない人が見たら、一見関連のない活動をしているように見えるかも知れない。しかし、役割の定義のおかげで、廣川自身の中ではこれらすべての活動が「皮膚のデザイン」という同じ視線の延長線上に並んでいる。この統一された視点が、彼女の多岐にわたる創作活動に一貫性をもたらしているのだ。

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境界を超えて：服飾デザイナーから皮膚のデザイナーへの進化

廣川の中には、服飾以外の分野に取り組もうという考えは、独立して自分の事務所を構えた時からあったようだ。かつて行ったインタビューで彼女はこう語っている。
「私が知る20 世紀の服飾デザイナー像は春夏や秋冬の各シーズンにおいて独自のスタイルを提案する衣服をデザインして、それを発表するために東京やパリ等でランウェイショーを行ない、販売してブランドを運営するイメージでした。私は、これからの二十一世紀のファッションデザイナー像はどうあるべきかを自らに問い、そこで思い至ったのは、服飾をデザインする工程で扱う発想や技能は、今後、おそらく服以外のものにも展開、応用できるだろうということでした。」

そこで廣川は服飾以外の仕事にもチャレンジしたいという想いで、まずは幅広くデザインを手掛ける会社を作り、服飾ブランドは一つの事業とすることにした。こうして作られた会社が「SOMA DESIGN」、そして同時に作られた服飾ブランドが「SOMARTA」だった。

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それにしても家具や工業製品、建物のデザインがなぜ「皮膚のデザイン」なのか、と疑問に思う人もいるだろう。その点を解説するには、まず「第二の皮膚」という視点から説明する必要がある。ある程度、ファッション業界に関わったことのある人なら「第二の皮膚」という言葉は決して廣川が初めて言い出したものではないことはご存知だろう。もっと早い用例もあるが、一番有名なのはメディア理論の先駆者、マーシャル・マクルーハンが1964年に著書『メディア論―人間の拡張の諸相』の中で、衣服が皮膚の拡張であるとし、温度を調節する役割を果たすだけでなく、個人の社会的な自己を定義する手段でもあると述べており、そのことは廣川自身も知っていて、インスピレーションの一つとしている。

以前に行ったインタビューでは、学生時代に観た展覧会で「皮膚と被服」というコーナーに「第二の皮膚」の解説があり強い影響を受けた、というエピソードを聞いている。1999年、東京都現代美術館で開催された「身体の夢 ファッション OR 見えないコルセット」展にその展示があったそうで、カットソーにタトゥの柄をプリントしたイッセイ ミヤケやジャン・ポール・ゴルチエの作品等が展示されており、それが強く印象に残ったのだという。「皆プロのデザイナーになったら皮膚をデザインしている。私もデザイナーになったら皮膚をデザインしなければ」と考えていたと廣川は語っていた。

昔からある「第二の皮膚」という言葉だが、この視座を廣川以上に突き詰め、これだけ多くの作品をつくったクリエイターは他にいないはずだ。それ以上に重要なのが、この言葉の「第二」という部分に着目して、概念を拡張したことだろう。展覧会でも紹介しているが、廣川の定義によれば「第一の皮膚」は人間の生来の皮膚、「第二の皮膚」はその上に纏う衣服など個々が身につけるもの。ここまでは他でも言われてきたことだ。しかし、廣川はその先にも想像を巡らせ、「第三の皮膚」として椅子などの家具や車、飛行機といった乗り物、「第四の皮膚」を建築物などの空間、さらに「第五の皮膚」を目には見えない環境や風土、そして「第六の皮膚」をインターネットなどの仮想空間や宇宙空間とすることで幅広いデザインプロジェクトに一貫した姿勢で取り組むことができる独自のポジションを築いた。
廣川がより突き詰め、拡張した「皮膚のデザイン」の概念を誕生させたことで、「第二の皮膚」という歴史ある視点は今やその一部として包摂されてしまった。

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蜜柑ネットからMoMAまで：『スキン シリーズ』誕生の軌跡と革新性

さて、そんな廣川の多種多様な皮膚のデザインの中でも最初に手掛けた作品であり、代表作とも言えるのが「スキン シリーズ」だ。まさに「第二の皮膚」の概念をそのまま形にしたような衣服になっている。
人間の皮膚がそうであるように一切の継ぎ目がない無縫製のニットは、編目構造による優れた伸縮性でどのような形の身体もすっぽりと包み込む。また皮膚の動きに合わせて伸び縮みするため、身体のどのような動きに対してもストレスが少ない。そうした着心地の良さに加えて、シワを気にする必要がなく軽量で携帯性に優れているといった特徴もあり、プロダクトとしても人気が高い。そして何よりも着る人が自らの表現として纏いたくなる美しさを備えている。廣川の手によって複雑な文様が編みの濃淡で表現されており、着る人の身体の立体感が美しく描き出されているのだ。

「スキン シリーズ」のこうした特性は一般ユーザーを魅了するだけに留まらず、舞台上で自らの身体を表現の道具として活躍する人々、特にダンサーからも高く評価されている。有名なところではマドンナ、さらにレディー・ガガが自らの舞台やミュージックビデオで身につけている。またダンスカンパニー、Noismを率いる演出振付家・舞踊家の金森穣、俳優／ダンサーとして活躍する森山未來などが何度も「スキン シリーズ」を採用した舞台を披露している。またネザーランド・ダンス・シアターで活躍後、独立し現在は個人で活動しているダンサー／振付家の湯浅永麻は「スキン シリーズがなければ、この舞台はできなかった」と語るほど「スキン シリーズ」に大きなインスピレーションを得た作品をいくつか手掛けている。

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混乱を大きくした情報の残響

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「新型コロナにはイブプロフェンが効く」、「英国でかえって症状を悪化させたと話題になっている」、「英国での改めて効果を検証中（2020/6/4時点）」。「マスクは無意味」、「一定の効果はある」、「マスクは必須」。
　コロナ禍、あらゆる情報が激しく揺れ動いた。
　
　そもそもこれが深刻な感染症のかの議論から始まり、感染率の高低、どうやってうつるのか（飛沫感染はあるのか）、どういう症状か、どんな薬が効くのか、どれくらい感染者がいるのか、どう対処したら良いのかなどなど、この数ヶ月間さまざまな重要情報が毎日のように大量に出てきては、早い場合は１日も経たないうちに覆った。
　（私も含め）最初は主張の一貫性を重視していた人達も、しばらくすると「知識が常に更新されつづけるのがサイエンス」と考えを改め、前言に固執するよりも最新の情報に基づいて柔軟に考えを変えつづける方が大事だと変容していった。
　そんな情報の乱流の中、混乱をひどくしていたのがソーシャルメディアだった。
　あきらかな悪意を伴ったデマや根拠のない断定口調という文字コミュニケーションに起因する問題もあるが、今のソーシャルメディアの仕様や使われ方にも問題点があり、これは正せる可能性がある。
　私が最大の問題と感じている問題に「残響情報」という名前をつけさせてもらった。
　皆さんは１日にソーシャルメディアを見ていて、何度、同じ情報を目にするかを思い返して欲しい。
　何かの事件が起きて、それがツイッターに流れる。例えばGeorge Floydさんの殺害事件などを例に挙げると、私はそもそものきっかけとなっていた動画のツイートを英語圏の友達のリツイート（再配信）で見ていた（あまりにショッキングだったのでリツイートできなかった）。
　その後、この事件はすぐに、CNNだ、APだ、Reuterだ、BBCだと、さまさまざまなニュースで取り上げられ、それらのツイッターアカウントからも情報が発信される。すると、次にそのニュースを見た人たちが、ニュースを拡散し始める。ただ公式RTをする人もいれば、ひとこと添えてリツイートを行う人もいる。さらにそれを見た人と第２波、第３波が重なってゆく。
　これだけでも同じ情報が何重にも重なって繰り返されるには十分だが、これで終わりではない。
　もう少し時間が経つと、さきほどのニュースメディアの人たちが、さきほどのツイートを見逃した人たちのために、一度ツイート済みの情報を繰り返しツイートを行う。ツイッター慣れをしていない人は違和感を感じるかも知れないが、つ１日中ツイッターを見ている人はいない。朝の通勤電車で見る人、ランチ中に見る人、夜しか見ない人もいるため、時間をずらして同じツイートを行うと、異なる層の人たちから大きな反響がくる。世界中で話されている英語でのツイートとなれば、時差の観点からも、これが重要になる。
　こうやって１つのニュースが、何百何千種類の記事になって、長い時では１週間くらいTwitterの上を還流し続けている。
　時間をおいて、再発信する行為そのものを否定するつもりはない。そもそも自分でもやっているので否定できる立場にない。
　だが、平常時なら許容できるこうした情報の流れが、緊急時には実害を伴う。
　例えばCOVID-19への対処方法に関するニュースが数日間還流している最中に、その情報が間違いで逆効果であるニュースが発せられたとする。
　メディア企業は新事実が発覚したと同時にそれを伝え、以後、古い記事を改めてツイートすることは避けるだろうし、ちゃんと古い記事には訂正を入れる。
　だが、読者となるとそうはいかない。ほとんどの人は、ニュースの日付なんか確認せず、ただ価値がある／面白いと思ったら拡散をしてしまう。こうして、いつまでも古い情報が環流を続ける。

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デジタルツールの主流は情報堆積型

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TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアの投稿は削除ができないわけではないが、それをする人はほとんどおらず、基本的に次々と新しい投稿が追加される一方だ。
　ただ、あまりにもたくさんん新しい情報が追加され続けるるから、古い情報は遡れなくなって、どこかへと流れていってしまう。名付けてストリーム（川の流れ）型メディアとも呼ばれる（だからこそ、時差投稿が意味を持つ）。ストリームと書くと軽やかなイメージがあるが、見方を変えれば情報が堆積しつづけるメディアともいえる。
　東日本大震災後、IT技術が災害時にどう役だったか（あるいは役立たなかったか）、グーグルの依頼で山路さんと調査した（東日本大震災と情報、インターネット、Google）。この時もデマの対処法としてたどり着いた結論は、「デマの拡散量にまけないくらいたくさん正しい情報を流す」で、結局は情報をさらに増やす方向のものだった。

　だが、新聞や雑誌など紙媒体ではこうはいかない。１ページ辺りの文字量も、全体のページ数も決まっていて、デスクと呼ばれる人が、限られた紙幅でどの情報を載せるか常に取捨選択をしている。
　だから、情報の受け手は、膨大すぎる情報に押し潰されることなく、決まった読書量に凝縮された美味しいところどりの情報を得られる。
　これに対してインターネットの情報は、記事１つの長さも、１日にどれだけの量の記事を提供するかも制限がない。食べ終わっても、おかわりがで続けるわんこそばのようなものだ。
　人には１日24時間という時間の制約もあれば、次の食事を取るまでに活動できる量、１日に吸収できる情報の量といったもののキャパシティーが決まっている。デジタル情報はそうした身体性を無視して、ホワイトホール（ブラックホールの逆の存在）のように情報を出し続ける。
　Twitterは、そこに１投稿140文字の制限を設けて、情報を飲み込みやすくした。たが、１日に投稿できる数の制限はないのでホワイトホール感に変わりはない。
　気がつけばニュースサイト、ソーシャルメディア、メッセンジャーソフト、電子メール、どのデジタル情報ツールも永遠に終わりがやってこない巻き物のような構造あるいは閉まることのない蛇口から永遠に情報を浴びせられつづける構造だ。われわれはそこでおぼれ続けるしか道はないのか？

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情報をまとめなおすというWikiのアプローチ

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よく見渡すと、ストリーム型（情報堆積型）とは異なるアプローチのサービスが既に存在している。Wiki（ウィキ）という仕組みだ。
　知っている人は少ないかもしれないが、このWikiでつくられたWikipedia（ウィキペディア）なら知っているという人が多いだろう。
　Wikipediaは、どこかの出版社が無償提供している電子辞典サービスではなく、Wikiというインターネット上のワープロのような仕組みを使って、何万人もの人が言葉の定義を共同作業で編集してつくられている。善意の塊による辞典だ。
　面白いのは、既にあったWikipedia上の定義があとで間違いだとわかると、気がついた人が、既に書かれていた他の誰かがせっかく書いてくれた内容をバッサリ削除して、書き直す。
　ただ、ここがデジタルの素晴らしいところで、実はどの文章が削除され、どう書き換えられたかはちゃんと履歴が残っていて、いつでも古い状態に戻すこともできるのだ。
　だから、勘違いをしている人が書き直しをしてしまっても、ちゃんと前の元の状態に戻せる（勘違いした人がどうな書き換え、再訂正されたかの履歴も残る）。
　情報を延々と追加しつづけるのではなく、「まとめなおせる」というのがストリーム型メディアとの違いで、１つの文章を100人が編集したからと言って100人分の情報をつきつけられるのではなく、あくまでも目にする情報の量は見た目上は増えない（その代わりにすぐには見えない履歴は増え続ける）としたのがWikiの画期的なところだ。
　ストリーム型メディアのように1+1＝２と情報が積み重なるのではなく、１＋１＝betterな1という感じで、情報の量を増やさず質だけを高めることができる。
　メッセージアプリ（やメール）での議論なども、誰かがWikiで決定事項をメモしていれば、途中から参加した人も、やりとりを冒頭からすべて読み直すのではなく、wikiで決定事項のまとめを見て、いきなり議論に参加することができる。
　残念ながらWikiはたくさん種類があるが、どれも操作方法が難しく、なかなかとっつきにくいという問題がある。
　だが、今ではMicrosoft WordやApple社のPagesなど多くのワープロソフトや、るGoogleドキュメントのクラウド版ワープロも同様の編集履歴の記録を備えており、これらをWiki的に活用することもできるはずだ。

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新しい情報サービスへの期待

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コロナ禍で起きた、かつてみないスピードのデジタル化

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あなたの会社のデジタル移行を推進したのは？
A)CEO
B)CTO
C)COVID19

コロナ禍、英語圏で流行ったツイートだ。見つけてすぐに私も日本語訳を付記してリツイートしていた。


実際、COVID-19（新型コロナウィルス）による外出自粛が広がる中、Zoomなどのソフトを使ったビデオ会議が、世界中に一気に広がった。
　ちょっと前までITが苦手そうだった人まで「次回のミーティングはこちらで」と慣れた様子でZoomミーティングのURLとパスワードを送ってくる様子に何度か驚かされた。
　私もイタリアでお城のような家に住むファッションデザイナーから、ボストンに住むテクノロジー系アーティスト、京都の庭づくりの職人、百貨店の店員まで幅広い人とZoomでトーク番組やミーティング、飲み会などを行なった。
　パソコンそのものの普及や、インターネットの利用、ソーシャルメディア、スマートフォンなど、さまざまなデジタルテクノロジーが世の中に浸透する様子を目の当たりにしてきたが、ニーズに駆られて広がったこの４〜５ヶ月のビデオ会議に勝るスピードのデジタル化（デジタルトランスフォメーション）は見たことがない気がする。
　しかし、それに合わせてさまざまな問題も生じている。
　特に「Zoom疲れ」などと呼ばれている心理的ストレスの問題を耳にすることが増えてきた。
　これは十分に予見できたことで、私もMacFanという雑誌の3月末発売号のコラムでもこれを予言していた。
　でも、もしかしたらデジタルツールに慣れ親しんでいるデジタルネイティブの世代は、感じ方が違う部分もあるのかも知れない、と思っていたが、先週、急速なデジタル化はデジタルネイティブに取ってもストレスの大きなできごとだと知る機会があった。
　金沢美術工芸大学での遠隔授業だ。私は河崎圭吾教諭の誘いで2019年度より同学の客員教授として年に１〜２回の講義を行なっているが、先週、約１年ぶりの講義をZoomで行ったのだ。

学校オンライン化がもたらす心理的負担

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　１年に１回の頻度では、生徒の素性や能力、関心事も知らないままで、普通に講義をしてしまうと、どんな生徒かもわからずに一方的に講義する形になってしまう。そこで授業に先立って提出してもらう事前課題を用意した。
　どうせならテクノロジーの精通度や、どんな考えや価値観を持っているかや、そしてコロナ禍にどんなことに困っているかを知りたかったこともあり、「外出自粛をつづけながら、より良い学びを可能にするシステムの提案」をテーマにした。
　たくさんの興味深く示唆に富んだ提案があった。優秀な提案も多かったので、興味のある企業にはヒアリングでもしてもらいたい。これまでもスカパーなどいくつもの大企業とプロジェクトを進めてきた学生たちなので、詳細の発信は学生たち本人に任せたい。
　だが大まかに分類すると、以下の２つの提案が多かった。

（１）雑音を排除したコミュニケーションが生み出す不快さ
（２）隙間時間をなくしたことが生み出す不自由さ

（１）は、私もMacFanのコラムで指摘した点だ。デジタルツールの多くは、効率化重視でつくられていて、それ故に使う側も効率を重視してしまいがちだ。
　コミュニケーションツールの、ビデオ会議では、実際には世界各地に散らばって離れ離れにいる人たちが、やや至近すぎるくらいの距離でお互いの顔を正面から覗き込むようにしてコミュニケーションをすることを前提につくられている。話している人の声は、相手との距離に関係なく均等な音量で届く。小さな雑音も均等な音量で届くので、人数が少しでも多くなっていると、誰かが話をしている間は他の人はミュートにして一切の物音を発せず聞き役に徹するといった形での話し合いになることが多い。
　話す側は相槌や笑い声といった反応もない中、相手が本当に聞いてくれているのかもわからない不安にかられながら暗中模索でひとしきり話しては、他の人に話を振るスタイルだ。これは教員だけでなく、聞いている側の生徒も疲れる。
　課題では聞いている人たちのリアルタイムの反応を話者に返すための仕組みの提案であったり、例えば隣の席の人や、同じ班の人の授業中の私語が聞こえてくる実際の教室のような空間的概念を取り入れる提案が目立った。
これもまさに私がMacFanのコラムで指摘していたものだが、他の多くの人も、同様のフラストレーションを感じているのだろう。最近、周囲を見渡してみても、そういった試みを目にすることが多い。
　例えばspatial.chatというロシアのサービス。これはまさに画面上に仮想空間をつくっては利用者をアイコンとして表示。自分のアイコンを動画や他の人のアイコンに近づけると、近づいた動画や人たちの声は聞こえやすくなるが、それまで聞こえていた動画や人たちの話し声は音が小さくなり、現実世界のような音の空間が再現されている。
　ライゾマティクスも、緊急事態宣言中、毎週金曜日に開催していたイベントの後で、同様の音空間を使った実験を行なっていた(Twitchというサービスを基盤にして独自に開発。そこで真鍋大度さんがDJをしていた）。
　「授業中の私語」など、先生によっては言語道断で、まったく無駄なもののように思えるが、学生たちがリラックスした気持ちで授業を楽しむには、実はこうした無駄や遊びの部分があることこそが大事なのかも知れない。
　（２）の「隙間」というのも、まさにそうした無駄の話だ。ある生徒は、ZOOMでの授業だと、朝起きてベッドの目の前のパソコンの電源を入れたら、もう教室にいる。これだと授業に向けての気持ちの切り替えができない、と指摘していた。通学時間であったり、学校についてから廊下などを歩く移動時間。これもまったく無駄なようでいて、そこでしばらく会っていない友達とのセレンディピティが起きていたり、部活の話をしたり、気分の切り替えなどが行えていた。
　しかし、仕事や学校生活が効率一辺倒でつくられたデジタルツールで置き換えられたことによって、そうした本来大事だった「無駄」が突然、切り捨てられたのだ。

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無駄こそが大事

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　今のデジタルツールの多くは、こうした「身体性」をまったく考慮せずに、ただ「用を成す」こと、仕様書に列挙された機能を提供することだけを念頭に作られていることが多い。
　「効果的」、「効率的」、「機能的」かつ「実用的」であることに「最適化」はされているが、使う人の気持ちへの思いやりが少ない。
　心地よかったり、高揚感をもたらしたり、ポジティブな議論を促したりとかそういうものがない。
　ヒトとコンピューターではつくりが違う。
　ヒトは休みなく情報の洪水を浴びれば疲れてしまう。また次の仕事、次の勉強への切り替えに時間がかかる人もいる。デジタルコミュニケーションでも、会議でも全員と目を付き合わせて行うのでは疲れてしまうのでよそ見をするくらいの遊びも必要だし、あいづちや私語といった雑音も必要だ。
　多くの人がデジタル漬けになることで、今、改めて、こうした「無駄」と見なされていたことが大事だったかと実感した人も多いはずだ。
　奇しくも、私は昨年のカナビ（金沢美術工芸大学）でも、「これから無駄がいかに大事になるか」という話をしていた。
　３時間以上の講義の内容は多岐にわたったが、扱った中心テーマの一つはAI時代をどう捉えるかだ。AIが、人間を上回る能力で物事を認識し、処理してくれるAI全盛時代、人がそれに対抗しようとしても意味はなくなる。
　そんな時代の人間において求められるのが「無駄」を作り出すことではないかという話をさせてもらった。
　それまで多くの人にとって
　それまで多くの人が関心を持っていなかった地を探究して新しい「価値」を発見するマルコ・ポーロのような探究型、あるいはそれまで価値のなかった物事に、新たな価値を見出し宇宙のように広い世界をつくりだす千利休のように新しい価値を定義する価値創造型。
　特に後者は、少なくともAIが人間の道具である間は、出てこない利用法だろうし、そもそも自分と同じmortal（モルタル＝いずれは死ぬ）である人間が定義した価値だからこそ、他の人も共感できると思う。
　人を魅了する奥深いストーリーづくり、世界観づくり、そして審美眼、こういったものこそが、少し未来、他の人々の共感を伴って、そもそもどのような価値観から生まれAI技術を採用するのか、といった選択にも関わってくるのではないかと思っている。
　インターネットやソーシャルメディアの広がりは「共感」や「反感」といった心理であったり、そもそもの「人と人のつながり」など極めて人間的な部分を増幅してきた、というと身に覚えがある人も多いのではないだろうか。
　デジタルツールが進歩して、人の生活の中で大きな役割を担えば担うほど、実はそれを使う人の「人間的な部分」こそが重要になる。
　「生人間力（なまにんげんりょく）」というのはeatKanazawaというイベントで中島信也さんが放った、なんとも力強い言葉だが、これからの時代はまさにそれが重要であり、そうした「生人間力」を増強するための道具は、人の身体性を考慮したものでなければいけないと考えている。

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人に馴染む道具は、テクノロジーだけでは生み出せない

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プライバシーは何よりも大事

今日、西田さんのTwitterでAsahi Shimbun GLOBEでも「接触者追跡」データーの記事があったことを知った。

追跡データでの監視の危険性は否定しないが、グーグルやアップルのソリューションで「彼らは一切データを取得しない」と技術的にも企業コメントとしても明言されているのだから、その点正しくない。：新型コロナ感染者の接触者追跡データ　本当に欲しがっているのは誰？ https://t.co/iEbKSsEIdM

— Munechika Nishida (@mnishi41) May 17, 2020

多くのマスメディアが取り上げない重要な技術を紹介した歓迎すべき記事だ。
しかも、記事は「プライバシー保護」の観点に軸足をおいていて、これも非常に重要だ。
　新型コロナ流行の後、ユヴァル・ノア・ハラリも感染拡大の防止が「監視社会」を促す引き金になる懸念を何箇所かで述べているが、私もまったくその通りだと思う。
　日本はデジタルサービスでのプライバシーの問題に鈍感過ぎたので、一般紙で、こうしたプライバシーを検証する連載は価値がある思う。
　ただ、この記事には続編が必要だと思った。
　それは記事で指摘されているNSAに端を発するプライバシーを無視した「接触者追跡」の技術を反省した、「曝露（ばくろ）通知」という新しい技術が、アップルとグーグルによって開発されており、この技術は「まさにプライバシー保護」をもっとも重要と掲げており、しかも、新型コロナの流行爆発を防ぐ上で大きな希望が持てるからだ。
　問題は「プライバシーを重視すること」こそが「曝露通知」のもっとも重視している部分であるにも関わらず、技術のルーツが同じであるが故に正反対の「プライバシーを脅かす」技術と誤解されやすいのだ。

感染防止では妥協を許さないプライバシー保護が重要になる

　ここでまず、なぜ「曝露通知」では、妥協を許さない徹底したプライバシー保護が重要であるかを、実際の利用シナリオを通して考えてみたい。
　「接触者追跡」でも「曝露通知」でも、共通している２つのことがある：

> 1. 人物AがPCRなどの検査を受けて、新型コロナに感染していることが判明したら、アプリを使って、その旨を登録する > 2. すると人物Aと２週間以内に濃厚接触していた人（例えば人物B）に「感染の恐れがある」という通知が届く

　ここで、もし、感染した人なり、濃厚接触した人が、２週間以内にやましいことをしていたとよう。
　人にはいえない恥ずかしい場所にいっていた、不道徳なことをしていた、誰かに嘘をついて行動をしていた－－なんでも構わない。
　もし、ここでアプリが、人物Aなり、その接触者なりのプライバシーをおかして、例えば国だったり地方自治体だったり、家族だったり、職場だったりに、自分がどこにいっていたかや、誰とあっていたかの情報が漏れる可能性があったとしよう。
　人物Aやその接触者はどうするだろう？
　具合が悪くても健康を装い検査を受けない。あらゆる手段を使ってアプリへの陽性（＝感染）情報の登録を避ける。届いた通知を隠す。
こういったさまざまなアプリの価値を台無しにする可能性が浮上してくる。

　やがて、自分のスマホに追加した技術のせいで、プライバシーが脅かされると知った人々は誰かと隠れて接触する時にはスマホを持ち歩くのをやめたり、持ち歩いたとしても電源を切ったりしてしまうだろう。
　これではせっかくの技術が意味をなさない。

　アップルやグーグルは、そんな無駄な技術のために、労力を払うほどバカな会社ではない。
　手間隙をかけて新たな技術を提供するからには、ちゃんと効果があることを目指す。

　なので、実は利用者のプライバシーを尊重するように何重もの工夫を重ねている。

　まず、そもそも利用者がこの機能の利用を望まない場合は、（残念だが）機能をoffにできる設計を採用している。
　また、誰かと誰かが30分以上近距離にいた、という事実は記録するが、どこだったかの情報は一切取得しない。また、感染者が自分が感染していたという事実を登録しても、それが誰だったかの情報は一切通知されない。また何時頃にあっていた人かも通知されない（ただし、何月何日にあった人かは表示されるので、その日にその人１人にしか会っていない場合、）人物Bは誰が感染したのか知る可能性はある。ここだけは、まだ工夫が足りないところかも知れない。

いずれにしても、これくらいまでに徹底してプライバシー保護の姿勢を打ち出していないと、せっかく大勢の人が労力をかけて「曝露通知」のアプリをつくっても、それが使われず、効果を発揮できない可能性がある。

だから、「曝露通知」では、利用者が全幅の信頼をおいて安心できるほどまでにプライバシーを保護することが、技術の存在意義に直結している。

アップルとグーグルが、プライバシー搾取を防ぐために取った策

さて、アップルとグーグルの両者は、なるべく早くこの技術をiOSとAndroidのOSに搭載しようとしているが、OSの更新は一朝一夕ではできない。そこで段階的な措置として、各国の保険機関と協力しあって１国１アプリの登録制で、この機能を実現するアプリの開発を促しており、こちらは早ければ今月中にも登場する。
　ただ、冒頭の記事でも指摘されていたように保険機関やアプリを開発する企業が、個人情報／プライバシーを盗もうとする心配はないのか？
　これに関しては実はアップル／グーグルの双方が、アプリのガイドラインとして「利用者については最低限の情報しか集めてはいけない」と固く情報収集を禁じており、アプリを「COVID-19対策以外」に利用することも固く禁じている。アプリが利用者の位置情報を取得することも禁じられており、それに違反するアプリは、そもそもアップル（やおそらくグーグルも）アプリの流通を行わないとしている。そして似たようなアプリが乱立し審査が大変にならないことも考慮して、１国１アプリの登録に限定している。
　ここでプライバシーに対しての配慮には納得できても、そもそも効果があるのか？という疑問はあるかも知れない。冒頭で紹介した朝日新聞の記事でもシンガポールの「TraceTogether」やイギリスの事例をあげて、アプリの効果がなかったとしている。
　しかし、これにはちゃんと理由があって、そもそもこれらの技術は、アップルとグーグルの協力体制の前に開発されたアプリであり、まだ十分なプライバシー配慮のガイドラインが導入されていなかったり、iOSとAdnroid間ではちゃんと接触が記録されないといった問題を抱えたままのアプリなのだ。
　新しい技術がなんでも良いというつもりは毛頭ない。
　だが、ただ似たような発想に基づく技術というだけで、まったく別の志でつくられた有望な技術をふいにしてしまうのはあまりにももったいない。
　冒頭であげた記事を読んだ人には、ぜひとも「曝露通知」が別の技術であることを認識してもらえればと筆をとった。
　ついでながら、せっかくの良い連載なので、Asahi Shimbun GLOBEには、記事の続編として「接触者追跡」とは異なる「曝露通知」についてもしっかりと取り上げてもらえればと思う。技術の概要についてはアップル社もグーグル社もかなり詳細に公開している。

参考までに私がITmediaで書いた記事を紹介したい：
https://www.itmedia.co.jp/pcuser/articles/2005/05/news016.html